エネルギー自給を核にサステナブルな街づくりを (2024/8/23)

「脱炭素」は地域に関わる全てのプレイヤー（街の人々）が取り組むもの

環境省では「2050年までに年間で12億トンを超える温室効果ガスの排出を実質ゼロにすること」を目標として、産業構造や経済社会の変革に取り組んでいます。
これを受けて地球温暖化対策は企業にとっても、大きな経営課題になってきています。

近年は、経営者以外の方でも、「脱炭素」や「カーボンニュートラル」と耳にすることが増えましたよね。

身近な暮らしの中で例を挙げると、
ガソリン車からEVに乗り換えれば、燃料代、CO2排出量は半分以下にできます。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせれば、家族が暮らす家一軒分の電気は80%以上自給可能です。

そして低燃費住宅の性能があれば、真冬でも室内気温が18度以上に保たれます。

「脱炭素」とは、大きな会社や意識の高い人たちが取り組むことではなく、
地域に関わるすべてのプレイヤーが社会性と経済性を両立しながら取り組めるものなのです。

この先エネルギー自給に取り組むにあたり、私たちに必要なものは何でしょうか？

2050年の日本に思いを馳せてみると、建物は低燃費で太陽光発電の電源付きは当たり前、

有機農業も予防医療も当たり前、家は高性能・長寿命で資産価値が高く「親から引き継ぐもの」という、持続可能な世界となっている未来が見えます。

では、この先「脱炭素」をはじめとするエネルギー自給に取り組むにあたり、私たちに必要なものは何でしょうか？

先進国において現代を生きる私たちが物質的には十二分に充足されています。

今重要なのは、テクノロジーそのものではなく、テクノロジーを活かすコミュニティではないでしょうか。

今回のイベント『エネルギー自給を核にサステナブルな街づくりを』では、山本譲司さん（ケンゾー＆エリン株式会社）、田中佑資さん（ファーマーズマーケット株式会社）、藤原智子さん（くらしふと信州）に登壇していただき、その後、懇親会を開催いたします。

環境配慮という言葉への凝り固まった固定観念をゆるやかに打破し、エネルギーが自給可能であることへの扉を開きましょう！

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